日本の自殺の原因は薬害だった可能性が強まる

日本は世界に類を見ない自殺大国である。公式にも毎年３万５千人。非公式には10万人以上の自殺者を排出している。非公式というのは、毎年15万人記録している変死者を自殺として扱っていないからである。状況から見てその大半が自殺と考えられるのである。
日本の年間死亡者数は100万人くらいだから、国民の１割は自殺するというとんでもない状況になっている。

どうして日本はこれほど自殺者が多いのか？
不景気のせい、陰湿な精神風土などが当然考えられるが、病気を理由にする場合も多いだろう。

病気の中でも精神疾患がストレートに自殺に結びつきやすい。外見的に大した理由がないのに自殺に及ぶ場合は精神疾患である場合が多い。
では、彼らは精神科に通院していなかったのか？
もし、精神科に通院していたら自殺を免れたのではないか？

そんな疑問もわくのだが、何と！その真逆の調査結果が報告された。
精神科に受診した結果自殺した患者が自殺者全体の７割に及ぶのである。
これは、精神科医が処方した薬が効かなかったか、もしくは副作用で自殺に追い込まれた可能性まで想定されるのである。

勿論、精神科に受診した患者の７割が死亡するという訳ではない。受診して症状が改善した患者のほうが多いだろうことは言うまでもない。
しかし、鬱病で受診した患者数が年間100万人というデータがある。そのうちの７万人が死に追いやられている現実を考えると、例外的事例では片づけられない問題であることが判る。

内科医などと違って、精神科医は治療行為の選択に幅が広い。それだけ患者に飲ませる薬も多くなりがちなのである。
また、他の診療科よりも藪医者の判断がしづらい傾向もある。
不運にして藪医者に当たり、薬漬けにされたら、薬害で「自殺」ということもあり得そうだ。

自殺者の7割が精神科受診　抗うつ剤副作用疑う声も


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