チリ大地震による津波が危惧されたが、結局は日本に到達した津波は１メートル程度で済んだ。地震の規模から考えると津波の方は幸便だったかもしれない。
チリの被災地ではやはり甚大な被害が発生している。日本同様の地震国であるチリは、ハイチなどと違って耐震に対するインフラ整備も進んでいた。しかし、実際に地震が発生してしまえば、やはり深刻な被害が出てしまう。
ところで、日本では津波はあまり来なかったが、代わりにリュウグウノツカイという深海魚が大量に打ち上げられている。
ナゾの深海魚、日本海沿岸に続々漂着
≪深海魚リュウグウノツカイが今冬、富山、石川県などの日本海沿岸で相次いで見つかっている。
富山県では昨年１２月以降、定置網で捕獲されたり、海岸に漂着したりするなど４匹が見つかっている。石川県では昨年１１月以降、十数匹が見つかり、京都や島根、長崎などでも発見されている。
地元では、漁業関係者の間で話題となっている。
魚津水族館は、これほど相次いで見つかったとの報告例はないといい、「海から陸への風が強い時期に漂着している。なぜ集中しているのか分からない」と首をかしげる。 ≫
「竜宮の遣い」とは優美な名前だが、その実態はＵＭＡであるシーサーペントと同一視されるなど、化け物じみたスタイルをしているほとんど未知の巨大生物である。
リュウグウノツカイ
≪全長は5.5mほどだが、10mほどになるものもいる。リュウグウノツカイおよびその近縁種は、硬骨魚類の中では世界最長である。
外洋の中層で、群れを作らず単独で生息する深海魚である。人前に姿を現すことは滅多にないが、特徴的な姿は図鑑などでよく知られている。
傷ついた個体や波浪に巻き上げられた個体がたまに海岸に姿を現し、沿岸の住民を大いに驚かせるが、そのインパクトの強い外見から日本の龍宮や人魚、西洋諸国のシーサーペントなど、多くの伝説が生まれたと考えられている。≫
このリュウグウノツカイは「地震の前触れ魚」としても有名である。勿論科学的根拠はないが、各地の伝承として知られている。本来人目に触れるはずのない深海魚が、浅瀬に打ち上げられる理由として、海底に異常が発生した可能性が考えられるからだ。
巨大地震が発生する前段階として、海底の地磁気が乱れたり、低周波が発生して深海魚の方向感覚を狂わせることも考えられる。
この魚が打ち上げられた海岸で、過去に必ず地震が発生したわけではないが、一応備えておいた方がいいだろう。特に日本海沿岸地域は…。
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かつてのお家芸だった家電だが、日本製品は不振を続けている。理由は簡単。性能の割に値段が高いからだ。
日本人だって買う気は起きない。
「一体日本のメーカーは何を考えているのだろうか？」
かなり以前からこんな調子だったので、「ここに至って突然」というわけでもない。
いわゆる「じり貧」というやつだ。
家電の前はパソコンだった。バブルの頃は日本製品は世界を席巻していたが、やがて海外の安売り攻勢の前にもろくも崩れ去った。
日本のメーカー側の言い分を訊いても、枝葉末節にこだわったような回答しか得られない。
人件費の関係でコストを下げられない。
アジア諸国の製品の質が向上し、日本製との差が縮まった。
日本の競争力が低下した理由はいくらでも指摘できるが、他の先進国のメーカーはそれなりに工夫して凌いでいるのである。日本のメーカーのみが無策に等しい対応ぶりである。
あのホリエモン氏がパナソニックのテレビを酷評している。
ホリエモン「サムスン製の40inch薄型テレビが$500切っている。日本の家電業界は終わった。さよなら」
≪また、堀江氏の自宅の液晶テレビ『ビエラ』にも言及し、「自宅にあるパナソニックの65V型TVに載っているネット閲覧機能はアクトビラ。PS3もあるけど。操作性はイマイチ。反応遅いし。んで、伝統的なテレビリモコンは操作性最悪。ということで日本の家電はトホホなんです。アクトビラとかマジ、トホホです。ほんと、寂しくなる」と、あまりに使いにくい（さらに高額な）日本の家電に対して悲しみを語っている。≫
日本の家電メーカーは顧客をマニアックなオタクに限定して商売しているとしか思えない。
どうでもいい機能はスパッと捨てて、操作性のいい商品を開発できないものだろうか？
サムスンが$500で商売しているのなら$450の製品を作り出す気概を持てないのだろうか？
高度成長時代の日本はこうだった。安くて優秀な製品を武器に欧米諸国に殴り込みをかけ、シェアを奪い取っていったのである。
売り家と唐様で書く三代目
アメリカで泣いた豊田社長を見るにつけ、日本の世相をよく表した川柳である。
赤字が止まらないパナソニックのテレビ事業に“黄信号”灯る
パナソニックはテレビだけには留まらない。すでに企業そのものがお荷物になっている。
パナソニック、1万5000人削減・配転 今期最終赤字3800億円
パナソニックが4/23に3D対応テレビを発売 お値段はなんと、43万円からのお手頃価格
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チリというと、ちょうど日本の真裏で、日本からは最も遠い国である。
しかし、チリでは過去にも超巨大地震がたびたび起こっており、場合によっては日本にも津波が襲来する。いくら地球の裏側とはいっても、チリと日本は太平洋を挟んで相対しており、遮る物が何もないので、地震の影響を受けてしまうのである。
チリでの地震 64人死亡 首都でビル倒壊
≪南米チリで27日午前３時34分（日本時間午後３時34分）ごろ、マグニチュード（Ｍ）8.8の地震が起きた。震源地は同国中部のコンセプシオンの北北東115キロ付近。震源の深さは約35キロ。ジョマ内相は同国メディアに対し、地震の死者は６４人に達したと述べた。米ハワイの太平洋津波警報センターによると、中部タルカワノで約2.3メートルの津波を観測した。≫
マグニチュード（Ｍ）8.8という規模は数十年に一度の規模の超巨大地震なのだが、今世紀に入ってから巨大地震が頻発しており2004年には史上第２位のスマトラ島沖地震（M9.1～9.3）が発生している。
ちなみに史上第１位は1960年のチリ地震（M9.5）である。
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（参照）
巨大地震
巨大地震の例
関東地震（M8前後を想定、1923年の地震はM7.9）
東海地震（M8前後を想定）
東南海地震（多くの場合M8以上、1944年の地震はM7.9）
南海地震（多くの場合M8以上、1946年の地震はM8.0）
三陸地震（多くの場合M8以上）
ボリビア巨大深発地震（M8.2、1994年）
濃尾地震（M8.0[4]、1891年）
四川大地震（M7.9、2008年）
サンフランシスコ地震（M7.8、1906年）
超巨大地震の例
チリ地震（M9.5、1960年）
スマトラ島沖地震（M9.1～9.3、2004年）
アラスカ地震（M9.2、1964年）
アリカ地震（M9.1[5]、1868年）
沖縄トラフ連動型の地震（M9前後を想定[6]）
アメリカ北西部カスケード沈み込み帯の地震（M8.7～9.2、1700年）
貞観三陸地震（M8.6～9.0、869年）
東海・南海・東南海連動型地震（1707年の地震はM8.5～8.7）
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巨大地震が発生すると、現地の情報網が寸断されてしまう。今回のチリからの情報はまばらにしか入ってこない。
70人以上の死者が出たとのことである。まだ今後死者の数は増加するだろうが、どうやら震源地は僻地だったようだ。
しかし、それでも300Kmも離れた首都サンティアゴ市内の建物が崩壊したという情報も飛び込んでいる。
現地の被害状況が解り次第、救援措置を講ずる必要があるだろうが、今回はそれ以前に日本の心配をしなければならない。
チリ地震、半世紀前も＝津波襲来、140人死亡
1960年の時のチリ地震では日本も三陸沖で甚大な被害が出ている。
【チリ大地震】南米の地震で日本への津波の影響 過去に５回
≪気象庁によると、過去に南米で発生した地震による日本への津波の影響は次の通り。
昭和35（1960）年５月23日 チリ沖でマグニチュード（Ｍ）9.5。太平洋沿岸で１～４メートルの津波。死者・行方不明者142人
昭和60（1985）年３月４日 チリ沖でＭ7.9。八丈島で津波18センチ
平成７（1995）年７月30日 チリ北部でＭ8.0。青森県などで津波29センチ
平成13（2001）年６月24日 ペルー南部でＭ8.4。北海道から沖縄にかけての太平洋側で最大28センチの津波
平成19（2007）年８月16日 ペルー沖でＭ8.0。北海道から鹿児島県にかけての太平洋沿岸と沖縄で最大15センチの津波≫
と言うことで、過去の事例から推定すると、１メートル規模の津波が襲来する可能性を考慮しなければならない。
身長よりも低い高さなので、一見大したことはなさそうだが、この津波は強烈な破壊力を持っており、港湾施設への被害が懸念される。例えれば海に超巨大な川が出現して内陸に向かって押し寄せるイメージがそれに近いだろう。
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民主党はやむなく社民党や国民新党と付き合っているが、相手は泡沫政党のくせに図々しい要求を繰り返し、もてあまし状態である。
この際だから､「縁を切っちゃえ」と思うのも道理である。
しかし、お家騒動で支持率を低下させ、安牌と思われていた参議院選の単独過半数獲得も怪しい状況になってきた。
そこで急浮上したのが､例の噂である。
そう、「民主・公明連立」である。
公明の方は端からその気があり､しきりにラブコールを送っていたのだが､民主党は勝者の奢りからか態度が横柄だった。
しかし、ここにいたって状況が変わってきた。民主党も歩み寄りを見せてきたのである。
公明党が鳩山政権ににじり寄り 首相も秋波 露骨な自民離れ
記事にも書いてあるように、もともと民主党と公明党は同じようなマニフェストだった。連立してもすり合わせる作業があまりない。
特に、中国・韓国ロビーが多いことも共通している。しかも、民主は表系・公明が裏系とロビー同士の利権もあまり重ならない。こんな都合のいい相手は他にいないのである。
また、池田大作氏は（どういうわけか？）中国の中枢と太いパイプを持っており、彼が存命中にいろいろとよしみを通じておくのは小沢氏の戦略にもかなっている。
しかし、自民党よりもひどい雑居政党である民主党は宿命的に多くの問題を抱えている。
同様に雑居政党だった自民党は衆議院選で大敗したおかげで晴れてバカウヨ政党に生まれ変わろうとしているのだが、民主党の雑居ぶりは大勝したおかげで更に酷くなった。
民主党が公明党と組むことで最大のネックになるのは「造反」である。特に同じナンミョウさんが黙っていないことは火を見るより明らかである。
宗教と特徴として、似た宗派ほど仲が悪い傾向にある。利権が重なっているから当然である。信者の奪い合いだ。その中でも､ナンミョウ系は以前から仲違いの連続だった。ヤクザもびっくりの抗争の歴史だったのである。宗教団体はヤクザと違って「手打ち」をしないから始末が悪い。凄惨なトラブルが多発するのである。
ナンミョウ宗にとって創価は山口組みたいなものである。ここだけ異様にでかくなりすぎたので､他のナンミョウさんはこれまでの抗争を止めて反創価で団結するようになった。
創価が自民党だったので､当然反創価は民主党という図式になっていた。
そうやって均衡が保たれていたところに､創価が民主党に乗り込んできたら、反創価は立場を失う。当然激しい抵抗が予想される。
反創価が民主党を飛び出して自民党に転がり込む可能性も高いのだが、結果は民主党の凋落度によって決まってくるだろう。凋落度が激しいほど公明党との連立が現実味を帯びてくるのである。
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日本医師会、「すべてを懸けて『特定看護師』創設に反対」「医学部新設も反対」
日本医師会の羽生田俊常任理事は2月24日の定例記者会見で、厚生労働省の有識者検討会の報告書の素案で示された「特定看護師（仮称）」について、「日医のすべてを懸けて反対ということを申し上げてまいりたい」と述べ、断固として創設を阻止する考えを表明した。
「特定看護師」新設へ、高度医療行為を可能に
≪厚労省が検討会に示した素案によると、看護師としての実務経験が一定期間あり、新設される第三者機関から知識や能力について評価を受けることなどが、特定看護師になる条件。新たに可能になる業務としては、医師の指示を前提に、気管挿管や外来患者の重症度の判断、在宅患者に使用する医薬品の選定といった高度な医療行為を想定している。≫
日本医師会は「看護婦風情が医者の領分に口を出すな」と言っているのである。利権侵害ととらえているようだ。
≪日本医師会の中川俊男常任理事は2月24日の定例記者会見で、医師数を中長期的に増やすことは妥当だが、医学部の新設には「反対」とする日医の見解を発表した。
３私大が医学部新設の準備を進めているとの一部報道を受けたもの。 ≫
もう言っていることが支離滅裂である。「医者が増えれば儲けが減る」と言うことか？
民主党には全力で「日本医師会解体」を実現してもらいたいものである。
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