韓流日本植民地化の手口（２）売国工作団体「創価学会」は北朝鮮系か、韓国系か？

ところで、創価学会は北朝鮮系なのか、韓国系なのか？

創価学会は北朝鮮寄り？韓国寄り？

一応仲良く同居しているようだ。朝鮮半島の南北対立も、表向きと裏では様相を異にしている。

創価学会

≪聖教新聞や池田の著書などを通じて韓国との親交を深める旨の話題を取り上げ、ビデオ「韓日友好」シリーズなどを例に「日韓」を「韓日」と表記している場合もある。通常、日本国内で出版される出版物や日本と諸外国との報道は必ず自国を上にして日米や日中と必ず表記、報道されること、中国も親交を深める旨の話題を取り上げることが多いが必ず創価学会では日中と表記している事から韓日表記をする創価学会のスタンスは異常なまでの韓国寄りであるとの批判が右翼系団体からある。日本の歴史的観点から、韓国を「日本文化の恩人」と位置付けている。≫

創価・公明は「韓日」という表現が大好きである。朝鮮が本国で、日本は植民地のつもりでいるのだろう。日蓮宗を騙っているが、教義は朝鮮流の小中華主義である。

朝鮮王朝儀軌返還に公明党が大きな役割

公明党の活動は韓国に利益誘導することを第一義に考えている。ということは、韓国系なのかと思ってしまうが、北朝鮮の関連性も指摘されている。

徹底比較「創価学会と北朝鮮」

創価学会と北朝鮮というと、まず思い浮かべるのは「マスゲーム」である。
ただし、マスゲームは日本が本家らしく、北朝鮮がパクっているらしい。

池田大作の神格化は金日成のサルマネである。↓

創価学会の池田名誉会長、海外からの称号300個に

創価学会はネット上でも人海戦術で工作活動を続けている。しかし、その手口は下手くそで、学会員であることがすぐばれてしまうような内容である。

（参照）創価学会の幹部は、大半が在日朝鮮人というのは本当なのでしょうか？

（参照）池田大作はじめ創価学会の幹部はことごとく在日朝鮮人というのは本当ですか？

ただし、創価学会には敵対勢力が数多く存在するので、ネット上では凄い事態になっている。

池田大作は在日の海苔屋の息子ですか？

相手を非難する内容は大体事実としたものなのだが…。露骨な誹謗中傷は相手から訴えられるからだ。

日韓新時代へ協力　山口代表　李議員連盟会長と懇談

↑ここも敵対勢力によるサイトである。

創価学会員は公称800万人といわれている。在日朝鮮人の総数は60万人程度だが、日本に帰化した朝鮮系日本人の実数は不明である。
日本に帰化した以上日本人であることに違いないが、歪んだ小中華主義思想に汚染されて、朝鮮半島に深く繋がり、朝鮮への利益誘導を優先的に考えている連中も少なからず存在する。

創価学会の中で朝鮮系日本人の会員が占める比率も不明だが、100万人以上存在すると推定される。彼らが幹部となって情弱な日本人会員を洗脳支配しているのである。

自民党が公明党とズブズブの関係で、権力を維持するために公明党の要求を丸呑みし、売国政策を臆面もなく続けていたことは既に述べた。

民主党は民団の影響力が強いことが、公明党との連立の妨げになっていた。朝鮮系同士でも利権争いがあり、一枚岩ではないのだが、「韓日友好の碑」のように、日本侵略における目的が一致すれば一時的に連携することもある。
統一教会等他のカルト集団との関係も同様である。

元々在日利権にドップリ漬かっていた民主党が公明党と手を組むことは、自民党時代よりも更に酷い売国政策が行われることが予想され、ますます日本は奈落の底に沈むことになる。

フジテレビバッシングに見られる嫌韓運動も、朝鮮系街宣右翼が口出しなどをして、マッチポンプ的な様相を呈している。

朝鮮系工作グループにしてみれば、日本で嫌韓運動が起こったら、それを利用して本国での反日洗脳政策の材料に利用する魂胆なのである。

北朝鮮の国民が悪質な洗脳政策で塗炭の苦しみを味わっているのは周知であるが、一見経済力が付いたように思われる韓国も北朝鮮と実態が変わらない劣悪な環境に晒されている。

韓国の自殺率、OECCDで1位！ 10年前からは倍増、1年前からは19.9%増

韓国での自殺の増加は、「韓流」と呼ばれる文化捏造政策を露骨に進めるようになって国民のストレスが強まったことが背景にあると思われる。

まともな人間なら、顔を赤らめるような捏造と剽窃行為に罪悪感を覚えるだろう。

直接的な自殺の原因は閉塞的な競争社会であるが、その事情は北も南も同様なのである。
北朝鮮の場合は自殺する以前に餓死したり虐殺されてしまう。

このような歪んだ朝鮮社会に荷担して、日本国の荒廃を企んでいる不佞の輩に対しては断固糾弾しなければならない。

本ブログは特に嫌韓ブログでもなければ差別思想もないが、現段階で最善の方策は、朝鮮半島の正確な実態と日本国内に政界やマスゴミ、圧力団体、カルトなどあらゆる方面で邪悪な売国勢力が蔓延している現実を広く国民に知らせることと心得ている。

中国も含めた歪んだ東アジア情勢を改革するためには、より多くの人間に真実を伝えることが必要である。

真実を知って、あえて隷属の道を選ぶか、自由の道を希求するかは個人の判断に任せたい。



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