2010年1月16日土曜日

創価学会員激減の真相


創価学会の構成人数の実態はなかなか把握しづらいのだが、簡単に予測する方法がある。公明党は創価学会と同一なので、公明党の支持率を調べればかなり正確に確認できるのである。

政権から転落後の自民党の凋落ぶりは目を覆うばかりだが、お仲間だった公明党も支持率を大幅に落としている。

会員数も敗戦後大幅に減少したものと思われる。創価学会は宗教団体というのが建前なので、「信心」が所属の根拠になるのだが、実態は「利権」が大きく関与していたことが判る。

深刻な学会員の公明離れ

これはゲンダイさんの記事なのでガセネタに近いものだが、実際に他のマスコミの世論調査を見ても、公明党の支持率が激減しているので、創価学会の組織が崩壊しているのは事実だろう。

創価学会は在日朝鮮人との関わりが極めて深いので、構成員の比率も西高東低である。
在日朝鮮人が多い地域ほど創価学会員数も多いのである。

この団体は宗教団体を名乗っているが、元々は信徒団体で、しかも宗派とは喧嘩別れしていることは有名である。宗派から分離独立したわけでもなく、法主を悪魔呼ばわりしている。

日蓮宗自体が仏教宗派の中では異色的に攻撃的な教義だったので、在日朝鮮人の心情に受け入れやすかったものと推測される。

利権を失った公明党に荷担しても得るものがないと判断した連中は、現実的な選択をしたものと考えられる。民主党は民団と同盟関係を結んでいる。創価学会に代わる利権は民主党が保障してくれる下地はできているのである。

支部の実力者クラスである在日朝鮮人が学会を辞めて、別組織に移動すれば、それに従っていた日本人信者もつられて移動する図式が想定される。


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